研修の背景を、このサイトで読む
行動・学習・判断を考える、
8分野・67本の研究。
何が分かったか、どこまで言えるか、研修にどう結びつくか。原論文の要点と出典から確認できます。
当社の116の習慣は実務の観察・実践検証から整理したものです。ここでは、関連する学術研究と研修での活用を、分けて示します。
自分で選ぶ・動機・自己効力感：8本
自分で選ぶ・動機・自己効力感
自分で判断して動くことを、仕事の意味、選べる範囲、できる見通し、周囲の支えから考える研究です。
2005 ／ 基礎理論・概念レビュー自分の意思で取り組める仕事の動機を考える
研究で分かったこと
楽しさから取り組む動機と、仕事の価値を納得して取り組む動機を区別しつつ、いずれも自分の意思で行う動機として位置づけた。自律性・有能感・関係性を支える環境を重視する。
- 対象・方法
- 自己決定理論と先行研究を整理し、仕事の動機を自律性の程度から説明した理論論文。
- 適用するときの留意点
- 新しい介入実験やメタ分析ではない。選択肢を置くだけで自律性が高まる、本人に任せればよい、という効果を検証した論文ではない。
- 研修への接点（当社の解釈）
- 読者が自分の仕事の目的に照らし、試す習慣を一つ選ぶ入口を考える理論的背景になる。
Marylène Gagné; Edward L. Deci (2005).
Self-determination theory and work motivation.
Journal of Organizational Behavior, 26(4), 331–362
DOI: 10.1002/job.322
1989 ／ 原著研究（職場の反復調査・準実験）自分で選ぶことを支える上司の関わりを職場で調べる
研究で分かったこと
管理者の自律性を支える姿勢は、部下の職場の受け止めや満足などと関連した。介入後の管理者の姿勢は改善したが、部下への波及は明確とはいえなかった。
- 対象・方法
- 大企業の管理者23人と部下を3時点で調査。部下の自己決定を支える管理者向け介入を拠点ごとに時期をずらして評価。
- 適用するときの留意点
- 少数の管理者を対象とし、職場環境の変化や比較群の扱いにも制約がある。管理者の変化と部下への効果を同じものとして扱えない。
- 研修への接点（当社の解釈）
- 本人が選び試せるように、周囲の伝え方や関わりも整え、その後の実際の反応まで確かめるという接点がある。
Edward L. Deci; James P. Connell; Richard M. Ryan (1989).
Self-determination in a work organization.
Journal of Applied Psychology, 74(4), 580–590
DOI: 10.1037/0021-9010.74.4.580
2018 ／ メタ分析自律性を支える上司と、働く人の動機や行動の関係
研究で分かったこと
上司が本人の視点や選択を尊重しているという認識は、自律的な仕事の動機、基本的欲求の充足、良好な仕事行動や心身の状態と正に関連した。
- 対象・方法
- 職場の72研究、83の独立標本、計32,870人の754相関を統合。自律性を支えるリーダー行動と動機・基本的欲求・仕事上の結果を検討。
- 適用するときの留意点
- 横断調査と自己報告が多く、逆方向の関係や共通の測定方法による影響があり得る。上司の行動が成果を生むという因果は確定しない。
- 研修への接点（当社の解釈）
- 本人が考えて選べる余地を、必要な材料や周囲の支えとともに整える仕事の条件を考える背景になる。
Gavin R. Slemp; Margaret L. Kern; Kent J. Patrick; Richard M. Ryan (2018).
Leader autonomy support in the workplace: A meta-analytic review.
Motivation and Emotion, 42(5), 706–724
DOI: 10.1007/s11031-018-9698-y
1994 ／ 原著研究（実験）興味の薄い仕事にも、納得して取り組める条件がある
研究で分かったこと
理由がわかり、気持ちを受け止められ、自分で選べると伝えられる環境では、課題への取り組みを自分のものとして受け入れる傾向が強まった。
- 対象・方法
- 心理学の受講学生192人を、意味のある理由の説明・本人の感情の承認・選択を伝える言い方の組み合わせ8条件へ割り当て、興味の薄い課題へのその後の取り組みを比較。
- 適用するときの留意点
- 学生を対象とした短時間の課題実験。職場の継続行動や業績を直接調べたものではなく、言い方だけで十分だとはいえない。
- 研修への接点（当社の解釈）
- 行動だけを指示するのでなく、何のために試すのかがわかり、本人が選べる説明を用意するという接点がある。
Edward L. Deci; Haleh Eghrari; Brian C. Patrick; Dean R. Leone (1994).
Facilitating internalization: The self-determination theory perspective.
Journal of Personality, 62(1), 119–142
DOI: 10.1111/j.1467-6494.1994.tb00797.x
1977 ／ 基礎理論（治療研究の知見を統合）「自分にもできる」という見通しは、何から育つのか
研究で分かったこと
行動を起こせるという見通しを、実際の達成、他者の経験、言葉による働きかけ、身体状態などから形成されるものと説明した。行動開始・努力・持続との関係を理論化した。
- 対象・方法
- 行動変容に関する理論と、実際に行う・他者を見る・情動を扱う治療手続きの知見を統合し、自己効力感の枠組みを提示。
- 適用するときの留意点
- 主に臨床的な行動変容から組み立てた基礎理論。一般的な自信と特定の行動への自己効力感は同じではなく、実務能力や成果を保証しない。
- 研修への接点（当社の解釈）
- 一つ試して起きたことを確かめる経験を、次に行動できる見通しを育てる手がかりとして考える背景になる。
Albert Bandura (1977).
Self-efficacy: Toward a unifying theory of behavioral change.
Psychological Review, 84(2), 191–215
DOI: 10.1037/0033-295X.84.2.191
2013 ／ メタ分析（個人内の反復測定研究）自己効力感と成果は、どちらが先に変わるのか
研究で分かったこと
時間に沿う傾向を調整すると、自己効力感とその後の成績の関係は弱く有意でなかった。一方、過去の成績とその後の自己効力感の関係は残り、課題や条件による違いもあった。
- 対象・方法
- 同じ人の自己効力感と課題成績の時間的な変化を扱う研究を統合。過去の成績から自己効力感へ向かう関係と、その逆を比較。
- 適用するときの留意点
- 個人内変化を扱う結果であり、他者との能力差の比較へそのまま広げられない。自己効力感が常に無意味であるという結論でもない。
- 研修への接点（当社の解釈）
- 自信を高めるだけにせず、実際に試した結果を確かめ、見通しと次の行動を調整することを考える背景になる。
Traci Sitzmann; Gillian Yeo (2013).
A meta-analytic investigation of the within-person self-efficacy domain: Is self-efficacy a product of past performance or a driver of future performance?.
Personnel Psychology, 66(3), 531–568
DOI: 10.1111/peps.12035
2006 ／ 原著研究（職場の調査）自分から働きかける行動を、仕事の条件から考える
研究で分かったこと
仕事の自律性、担当範囲を越えて行動できるという自己効力感、柔軟な役割の捉え方が主体的行動と関連した。同僚への信頼も役割の捉え方を介するモデルと整合した。
- 対象・方法
- 英国のワイヤー製造従業員282人を調査。主体的な案の実行や問題解決の自己報告を調べ、うち60人では他者評価とも照合。
- 適用するときの留意点
- 単一の職種集団での調査による関係であり、変数を操作して因果を確定したものではない。すべての上司の支援が有効という結果でもなかった。
- 研修への接点（当社の解釈）
- 自分で判断し動くことを性格だけに帰さず、選べる範囲、できる見通し、周囲との関係から考える接点がある。
Sharon K. Parker; Helen M. Williams; Nick Turner (2006).
Modeling the antecedents of proactive behavior at work.
Journal of Applied Psychology, 91(3), 636–652
DOI: 10.1037/0021-9010.91.3.636
1997 ／ 原著研究（概念・測定の検証、実地調査）先を見て自分から動く「主体性」を、行動から捉える
研究で分かったこと
自分から先を見て取り組む主体性の指標は、身近な他者の評価、計画とその実行、行動志向などと関連した。仕事満足とは関連しなかった。
- 対象・方法
- 東ドイツ543人の縦断研究2時点と西ドイツ160人の横断研究で、面接と質問紙による主体性の測定を検証。
- 適用するときの留意点
- 主体性という概念と測定の検証が中心で、特定の習慣や指導法による成果の改善を検証した研究ではない。社会・時代の条件にも留意が必要。
- 研修への接点（当社の解釈）
- 主体性を気持ちの強さで語るだけにせず、先を考え、選び、実行する具体的な行動として見る背景になる。
Michael Frese; Doris Fay; Tanja Hilburger; Karena Leng; Almut Tag (1997).
The concept of personal initiative: Operationalization, reliability and validity in two German samples.
Journal of Occupational and Organizational Psychology, 70(2), 139–161
DOI: 10.1111/j.2044-8325.1997.tb00639.x
研究一覧の出典確認：2026年11月9日。研究との接点は当社の解釈です。各論文は、この研修の効果や、当社の観察数値を直接検証したものではありません。